今世の中が大きく変わろうとしています！スマートフォンの普及とテクノロジーの進化によりキャッシュレスが当たり前になろうとしています。今回はキャッシュレス関連銘柄の本命をいくつかご紹介していきたいと思います。
キャッシュレス関連銘柄 本命5選！
今回は独断と偏見ですが、キャッシュレス関連銘柄の本命を5つご紹介していきたいと思います
GMOペイメントゲートウェイ株式会社(3769)
GMOペイントメントゲートウェイ社は決済代行としてPOSレジや決済端末、クレジットカード支払い、コンビニ決済、Eコマースの決済などキャッシュレスとして重要な部分を提供しています。実店舗向けのQR・バーコード決済に対応したサービスも行っています。PayPayや LINE Pay、 Alipayなどに対応をしています。決済手段としては最大級を誇っていて、年間決済処理金額6.9兆円があります。
<株価>
※2021年5月時点
GMOペイメントゲートウェイ社の株価は右肩上がりで上昇しています。特にコロナ禍でEコマースや現金に触れないキャッシュレスに注目が浴びるとさらに上昇をしています。
株式会社メルカリ(4385)
メルカリ社は国内最大のフリママーケットアプリを運営しています。メルカリ社は独自のスマホ・QRコード決済の「メルペイ」を運営しています。日本全国コンビニや飲食店、ドラッグストアで利用することができます。全国で約170店舗あります。もちろんメルカリで利用可能です。メルカリ内で利用することができるのでメルカリユーザーには大きなメリットがあります。ネットショップにも導入することが可能です。
<株価>
※2021年5月時点
メルカリ社の株価はコロナ禍で大きく右肩上がりです。メルペイだけではなくメルカリの事業や米国メルカリの影響もあるのでやや変動があります。ただキャッシュレスとしても注目されている企業です。
株式会社スマレジ(4431)
スマレジ社はクラウドPOSレジとして店舗の決済代行をしています。キャッシュレス決済の種類も多く海外観光客からの決済も基本的には対応しています。クラウドPOSは購入者のデータがクラウドに貯まるので分析できるのが強みです。券売機/セルフレジや自動釣銭機、モバイルオーダーなど高性能ですが、料金も安く店舗は導入しやすい特徴があります。96,000店舗以上で利用されています。
<株価>
※2021年5月時点
スマレジ社の株価はまだ上場して日が浅いですが、上昇しています。同じくコロナ禍で導入する店舗も増え株価も伸びています。
株式会社電算システム(3630)
電算システム社は国内でいち早く決済代行のサービスを行っていた企業です。業界50年の歴史があります。コンビニ決済や収納代行、モバイル決済サービスなど様々展開しています。導入実績が5,000社超あります。年間２億件超の決済取り扱い実績があります。 また同社は働き方改革のテーマ株としても注目されているので国策の2大テーマに関っています。
<株価>
※2021年5月時点
電算システム社の株価は2019年から大きく上昇し最大+96％の一時4,500円を超えていました。そこからやや下がり現在は3,000円前後推移しています。
Zホールディングス株式会社(4689)
Zホールディングス社は、元々ヤフー株式会社で今では複数のテクノロジー企業を傘下に持つ持株会社です。傘下はヤフージャパン・LINE・ZOZO・PayPay・アスクルなどが名を連ねています。キャッシュレス分野では何といってもモバイル決済のPayPayでしょう。日本国内で一番利用されているモバイル決済・QRコード決済ではないでしょうか。2020年時点で累計ユーザー数が3,000万人を超えています。元々あった金融サービス(ヤフーカードやジャパンネット銀行・ワンタップバイ)などが名称がすべて「PayPay」ブランドに統一されています。
<株価>
※2021年5月時点
Zホールディングスの株価はコロナ禍から大きく一時上昇しています。キャッシュレス分野やEコマース分野で注目されていることから買いが集中しています。現在はやや調整が入り500円台で推移しています。
キャッシュレス市場の成長性
キャッシュレス市場は国内では2019年から大きく拡大をしています。2019年からキャッシュレスにする為に手数料無料や大型キャンペーン、政府のポイント還元などもあり大きくなりました。2024年には市場規模は10兆290億円となると予想されています。ただ現状日本のキャッシュレス決済比率は約20％と海外に比べても半分ほどになっています。政府も将来的には世界最高水準の80％を目指すと発表をしています。個人・小規模事業者はまだキャッシュレス非導入している店舗もありまだまだ市場拡大は期待できると思います。
まとめ
キャッシュレスのテーマは国策なので、市場としては大きいです。人口減少で人手不足になる日本には必要なテーマではないでしょうか。現金志向が強い日本人ですがコロナ禍でキャッシュレス化のスピードも早まったと思います。まだ投資としてはチャンスではないでしょうか。
